| 地球環境は今・・・ICTが地球を救う？
キング・ファイヤー発生時、ソーシャルメディア上では
その出来事に関わるツイートは７００件にも及んだ。
そんな中、研究者らが目を付けたのが、
山火事に関するツイートと大気悪化イベントとの相関性である。
山火事に関するツイートが近辺の大気品質を知るうえでの
指標となり得ると考えたためだ。
そこで、２０１５年にカリフォルニア州で発生し、最も壊滅的な被害をもたらした
山火事に研究対象を広げ、合計３万９千件のツイートの評価を開始した。
具体的には、米国環境保護庁より入手した大気品質モデルに３万９千件のツイートを統合。
ジオコーディングにより各々のツイートが最寄りの大気品質観測所と紐づけられるように
なっており、山火事の発生場所を特定すると同時に、
煙の蔓延状況を推定可能である。
一方、スペインのセビリア大学の建設工学系研究グループ「ARDITEC」は、
居住用建物の環境的影響を算出するという、
欧州でも先駆的なプロジェクト「OERCO2」を発動中だ「OERCO2」とは
EUの青少年教育プログラム「エラスムス・プラス」の一環で発足した
新プロジェクトである。
オープンソースのツ－ルを使って建物の設計・施工プロセスの各フェーズに
おけるCO2排出量が算出され、カーボンフットプリントが適切に把握される。
「持続可能な施工とは何か？」という根本的な概念を見直す事に始まり、
建物の材質やその再利用、輸送手段、施工方法、解体システムなど、
CO2排出に関わる経済的及び環境的要因を吟味しながら、
カーボンフットプリントの消滅目標の達成や持続可能な
低炭素建物の普及に向け取り組んでいる。
さて、福岡県北九州市に拠点を置く環境系団体「資源循環ネットワーク」が
環境に関わる専門知識を持つ者５００名を対象に実施した調査では、
５５％の人が「ICTや人工知能、ロボットなど先進技術が環境問題の
解決を助ける」と回答している。
今後も最新テクノロジーを駆使した環境対策事例から目が離せない。
多方面でICT化の波が押し寄せつつある。
そんな中、環境分野ではソーシャルメディアを活用した環境対策に注目が集まっている。
近年、各地で山火事が多発している米国カルフォルニア州。
同州は２０１８年７月下旬、ソーシャルメディアを活用した山火事対策を提案した。
フェイスブックやツイッターに代表されるソーシャルメディアと言えば、
今や友人や家族とコミュニケーションをとったり、新たな人間関係を
構築したりするのに欠かせないツールである。
また、地震などの災害発生時における情報伝達でも重宝しており、
ソーシャルメディアが果たす役割は大きい。
そこで、カリフォルニア州は近年頻発する山火事への対策として、
ソーシャルメディアを有効活用する方針を打ち出した。
災害対策としてのソーシャルメディアの有効性については、
米国農務省の研究グループにより証明済みである。
同研究グループによると、ソーシャルメディアを通じて山火事の発生を
迅速に察知し、それにより救命の効率が向上。と同時に、大気品質の低下にも
貢献可能であるという。
研究内容の詳細は、ソーシャルメディア系国際会議場プロシーディングに
掲載されている。
山火事が発生すると、瞬く間に煙があたり一面を覆いつくす。
たとえ用途が野焼きであろうが状況は変わらない。
煙の主成分と言えば、一酸化炭素やホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、PM2,5など。
いずれも身体に有害な物質であり、心臓病や喘息持ちの方が
これらの物質を吸い込んだ場合、致命的な状態に陥る可能性が高い。
２０１４年、記録的な干ばつと高温に見舞われたカリフォルニア州。
各地では山火事が頻発していた。
同年９月中旬、同州ポロック・パインズで始まった山火事は秋風に煽られて、
さらに範囲を拡大。煙により大気が汚染されていることを理由に、
学校のスポーツイベントのキャンセルが相次いだ。
歴史的な大惨事となったこの山火事は「キング・ファイヤー」と呼ばれている。
＜参考：BEAUTY&ECOONE＞
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